建築物には JIS 建築用ターンバックルを使用

建築基準法第 37 条に規定される、建築物の主要構造部等に使用する「指定建築材料」は、国土交通大臣が指定する日本産業規格（JIS）に適合するか、大臣認定を受けたものでなければならないとされています。

この規定に基づき、建設省告示第 1446 号（平成 12 年）においてターンバックルが主要構造部等に使用する建築材料に定められ、JIS A 5540、JIS A 5541が適合すべき日本産業規格として規定されています。このことから、建築物にはJIS規格の建築用ターンバックルを使用しなければならないことになります。

建築用ターンバックルは保有耐力接合

鉄骨造接合部の設計においては、大地震時に脆性破断させないことを目標に、保有耐力接合設計によることを前提とし、母材に対する接合部耐力の余裕を持たせることにしています。

とくに、筋かい構造の場合には、靭性型の設計ルート３のみならず、設計ルート２や設計ルート１においても、筋かい接合部は保有耐力接合とすることが義務付けられています。

軸部が降伏する場合において端部・接合部が破壊しない

建設省告示第 1790 号「特定建築物」において、「水平力を負担するかいの軸部が降伏する場合において、当該筋かいの端部及び接合部が破壊しないことが確かめられるもの」と規定されています。

JIS A 5540 建築用ターンバックルは、筋かい端部及び接合部の耐力がボルト軸部の引張強度の最小値以上となるように規格化されており、建設省告示第 1790 号の性能を十分に満足するように設計されています。

構造設計のための許容応力度規定

国土交通省告示第 1024 号（平成 13 年）において、建築基準法施行令第 94 条の規定に基づき、ターンバックルの引張りの許容応力度、ターンバックルの引張りの材料強度が定められています。

長期許容応力度を F/1.5 とし、特殊な材料強度として基準強度を 235N/mm² と規定されています。

フルブレースの JIS 認証

[認証鉱工業品の種類]

炭素鋼製品および溶融亜鉛めっき付き炭素鋼製品の建築用ターンバックル胴（JIS A 5541）とターンバックルボルトを組み合わせたものです。

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